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新NISAの出口戦略とおすすめ銘柄

新NISA 出口戦略別おすすめ銘柄

 

おはようございます。

来年1月から始まる新NISAで購入する商品を決めるには、投資で目標金額に達した後の出口戦略を決めておく必要があります。

出口戦略を決めておかないとせっかく増やしたお金を守ることができず、不意に減らしてしまう可能性があります。

今回は、出口戦略別の新NISAでおすすめする銘柄を紹介したいと思います。

 

新NISAの出口戦略とおすすめ銘柄

投資の出口戦略の種類

投資では資産形成で貯めたお金を取り崩す時がやってきます。

その取り崩し期の出口戦略として大きく4つの選択肢が存在します。

  • 運用資産をすべて売却する
  • 運用を継続しつつ、一部運用資産を取り崩す
  • 運用資産と使う資産を分けて、使う資産の方から取り崩す
  • 運用資産を売却せず、配当金・分配金で生活する

 

「運用資産をすべて売却する」、「運用を継続しつつ、一部運用資産を取り崩す」

①〜②の場合、下落相場や暴落時でも資産を売ることになるため資産金額が目減りしてしまうストレスが発生します。

例えば、資産5,000万円持っていたとしても、暴落時では2,500〜3,000万と資産が目減りしてしまうことがあります。暴落時に4%ルールで資産を取り崩すと5,000万円×4% = 200万円のはずが、2,500万円×4% = 100万円しか取り崩せなくなります。

 

「運用資産と使う資産を分けて、使う資産の方から取り崩す」

③の出口戦略は①、②のリスクを軽減する案になります。

下落相場や暴落時は預金から資産を取り崩し、それ以外の相場時は投資資産を取り崩して資産金額の目減りを軽減させます。

この方法を選択する場合、市場動向をウォッチしておく必要があるため取り崩し期においても市場から退場せずにいる必要があります。

 

「運用資産を売却せず、配当金・分配金で生活する」

最後の④の場合、配当金で生活するため資産金額は減らないですが、相当額の種銭が必要になります。

例えば、配当率を3%として年間生活費が240万必要な場合、種銭として8,000万円必要になります。種銭をもっと少ない金額にする場合、配当率を上げるか年間生活費を減らすしかなくどちらについても工夫や努力が必要となります。

 

出口戦略別おすすめ銘柄

「運用資産をすべて売却する、運用を継続しつつ、一部運用資産を取り崩す、運用資産と使う資産を分けて、使う資産の方から取り崩す」を選択した際のおすすめ銘柄

こちらの出口戦略を選択した方はS&P500か全世界株に連動する投資信託を購入するのが良いと思います。

具体的にはSBI証券で購入する場合、「eMAXIS Slimシリーズ」か「SBI・Vシリーズ」を選択するのが良いと思います。

 

eMAXIS Slimシリーズは投資信託の中でも圧倒的な人気を誇っており、S&P500と全世界株に連動する商品は以下2つになります。

1) eMAXIS Slim米国株式(S&P500) 信託報酬 0.09372%

2) eMAXIS Slim全世界株式(オール・カントリー) 信託報酬 0.05775%

 

SBI・VシリーズはVTI(全米株式)やVT(全世界株式)に投資できる商品が特徴になります。間接的にバンガードが提供するETFに投資することができます。

1) SBI・V・全米株式インデックス・ファンド 信託報酬 0.0938%

2) SBI・V・全世界株式インデックス・ファンド 信託報酬 0.1338%

 

「運用資産を売却せず、配当金・分配金で生活する」を選択した際のおすすめ銘柄

こちらの出口戦略を選択した方は高配当株を購入する必要があります。

日本の高配当株の場合、おすすめできる投資信託がないため自身で個別銘柄を選定する必要があります。今回は米国の高配当ETFを3つ紹介します。

 

それぞれ考慮している指数が異なっており、それにより構成銘柄が変わっています。

組み入れ銘柄数がVYMが約400銘柄、HDV75銘柄、SPYD80銘柄となっており、分散投資を意識しつつ高配当株に投資したい方には、VYMがおすすめです。

1)VYM(バンガード・ハイディビデンドイールドET)直近配当利回り(税込)2.92%

2)HDViシェアーズ・コア 米国高配当株 ETF)直近配当利回り(税込)4.31%

3)SPYDSPDR Portfolio S&P 500 High)直近配当利回り(税込)4.67%

 

まとめ

出口戦略別の新NISAでおすすめする銘柄を紹介しましたがいかがでしたか。

購入した商品は長期で保持しないと意味がありません。購入した商品が自身の目的にあっていないと途中で売却し買い直さないといけなくなります。

そんなことがないように、新NISAが始まる前に自身の出口戦略を決めておきましょう。

 

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