おはようございます。
日本国内の携帯電話所有者のうち、スマートフォン比率は97％と高い割合です。
今や小中学生ですらスマホを持っているのが普通になってきました。
ただ、そのスマホを1円で手に入れていたら注意が必要です。
今回は、スマホを1円で購入してはいけない理由を紹介します。
1円スマホの落とし穴：2年縛りスマホを購入してはいけない理由
1円スマホには「一括1円」と「実質1円」がある
1円スマホとは携帯電話契約時に複数の割引を適用することで、端末代金が1円になることです。
1円スマホの中でも「一括1円」と「実質1円」があり、端末代金が1円になることは変わりないのですが、1円にするための実現方法が異なります。それぞれの内容を見ていきましょう。
一括1円とは
一括1円は、端末の割引などによって端末の購入代金が1円になることです。
例えば、50,000円の端末の場合、下記イメージとなります。
50,000円 ー 回線契約時の値引き（22,000円） ー 端末単体の値引き（27,999円） ＝ 1円
現在のガイドラインでは、回線契約を条件とした値引きは上限22,000円までと決まりがあります。
そのため、残りを端末の値引きで調整して1円を実現しています。
実質1円とは
実質1円とは、各キャリアの「端末購入プログラム」を併用することで、端末の購入代金が1円になることです。
この方法では、2年後に購入した端末を下取りする前提で残価を分割して支払うケースと契約時の残価を分割して支払うケースがあります。
例えば、100,000円の端末の場合、下記イメージとなります。
100,000円 ー 回線契約時の値引き（22,000円） ー 端末単体の値引き（27,999円） ー 残価（50,000円）＝ 1円
※残価（50,000円）は毎月の通信料金と合わせて分割で支払います。
一括1円は値引き分を販売代理店が負担する必要があるため、現在の1円スマホの殆どが実質1円になります。
実質1円は1円で端末を購入できますが、残りの残価を分割支払しているため、実態としては1円ではありません。
1円スマホの注意点
1円スマホには、以下、注意点があります。
- 2年の契約が必須となり、途中解約すると違約金が発生する
- 実質1円の場合、下取りとして端末の返却が必要となる
- キャンペーン適用条件として不要なオプションや高いプランに加入しなければいけない
- 他社からの乗り換えでないと割引が適用されない
2年の契約が必須となり、途中解約すると違約金が発生する
実質1円の場合、端末代金の残価を24ヶ月もしくは48ヶ月かけて分割で支払うことになります。
そのため、2年契約が必須となり途中解約する際は、端末の残価に合わせて高い違約金が発生する可能性があります。
実質1円の場合、下取りとして端末の返却が必要となる
実質1円の場合、下取りをする前提で端末代金の残価を減らしているケースがあります。
その場合、端末は下取りとして返却が必要となり、拒否する場合は減らした分の残価を支払う必要があります。
キャンペーン適用条件として不要なオプションや高いプランに加入しなければいけない
契約時の値引きをキャンペーンとして適用しているケースがあります。
その場合、キャンペーンの適用条件としてオプションの加入もしくは高いプランの加入が必須のケースがあります。
また、1円で購入できるのではなく、ポイント還元などで実質1円として販売されるケースもあるので注意が必要です。
他社からの乗り換えでないと割引が適用されない
新規契約や機種変更では割引が適用されず、他社からの乗り換え（MNP）でないと1円にならないケースがあります。
そのため、既に契約しているキャリアでは1円で購入できず、乗り換えの際は契約事務手数料を取られます。
このように、端末代金の見かけの金額だけ安く感じさせ、毎月の通信量が高ければ全体としては損をすることになります。
端末代金だけでなく通信料金も含めたトータル金額で判断するようにしましょう。
まとめ
大手通信キャリア（ドコモ・au・SoftBank）は料金の内訳を複雑にすることで、ユーザーに高い通信料金を支払わせています。
その客寄せパンダとなっているのが、1円スマホです。
端末代金を安く見せて高い通信料金を支払わせる手法なので、きちんと相手のやっていることを理解して契約しないようにしましょう。
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